こんにちは
マナビツナグヒトのみこりんです。
せっかくHarvard Business Review Julyを買ったので、
違う記事も読むことにしました。
表紙を見てもわかるように、今号のテーマは「生産性」です。
あれ、どっかで見た本も・・・・。
成長するとは生産性があがること
これは、
の表紙の見返しに書かれた文章です。
Harvard Business Review Julyの特集記事には、
短時間で生み出す成果を最大化すること
と書いてあります。
昨年からこの言葉をよく聞くなあと思っていたのですが、
それは社会の流れの中で勝ち残るために必須な力だからのようです。
社会の流れの最も大きなこととして、
グローバル化と少子高齢化があります。
国境を問わず成果の向上が生き残る鍵を握る現在、
日本も海外の企業と競争する上でこの観点を見過ごすことはできません。
少子高齢化対策としては、
子どもを産み育てることと、働くことの両立、そして優秀な人財を育成することが求められます。
働き方改革はその手段の1つであり、いかに少ない労力で大きな成果を出すかという、
生産性の向上とセットで考えることが大切です。
本誌では、企業の生産性向上として、
日本電産の永守重信会長兼社長と伊賀泰代さんの対談が、15ページに渡って掲載されています。
永守会長は、自社の課題として、
管理職の管理能力、社員の英語力、そして女性活用の難しさをあげていらっしゃいます。
加えて、その改善のために大金を投資することも名言していらっしゃいます。
企業目線の対話なので、私にはチンプンカンプンな記述もありますが、
ググッと刺さる言葉もありました。
まず何より、仕事自体を面白くさせないといけません。
そのためには何をすべきなのか。
それは、成果を上げさせることです。
成果をあげることによって、誰もが活きいきします。
それは小学生でも社会人でも変わりません。
意欲を掻き立てる仕事、適切な支援とフィードバック、
それは教育現場にも、いやどの職場にも言えることだと思いました。
1991年に著されたドラッカーの論文
“The New Prdakutivity Challange”には、
生産性こそが競争力唯一の源泉と記されています。
さらに、知識労働だけでなく、サービス労働の分野において生産性の向上を図ることが、
両者の格差を埋め無用な対立を引き起こさないためにも、
緊急を要する「社会的な課題」であると警鐘を鳴らしてもいます。
より賢く働くことが生産性の向上につながると、論文では6つのアプローチも提示しています。
この論文の後半にそれらをまとめた次のような記載があります。
彼らは、何が必要かを明らかにし、
サービス労働者たる社員がその仕事に集中できるようにしている。
仕事の生産性は何かを定義し、社員を生産性向上のパートナー、アイデアの主たる源泉とする。
全ての社員、全てのチームの仕事の中に、継続して学ぶことと継続的に教えることを組み込んでいる。
そして事実、生産性を大幅に向上させている。時には倍増させている。
そのおかげで賃上げも行っている。
それだけでなく、社員の自尊心や誇りを高めている。
ここに、今にも通ずる生産性向上の方策があるのではないかと思いました。
それにしても、26年前から先を見通すかのようなこの論文の存在、
さすがのドラッカー大先生です。
チンプンカンプンな記事を一生懸命読んで来たのもここに尽きるのです。
学校の生産性を何で測るかにもよるのですが、
企業と同じ尺度、視点ではあまり効果はないのではと思っています。
ただ一つ共通していると思えることがあります。
それは、「人財」です。
私は、「教育は人なり」と思っています。
教育課程も学習法も家庭・地域連携も大事なのかもしれませんが、
何よりも重要視したいのが教師の力量なのです。
それは、子ども達は教師を通じて様々な社会の価値観や情報に触れ、
自らの知識を蓄え、生きる糧にしていくからです。
誰から学ぶか・・・これがとても重要だと思っています。
なので、生産性の向上はずばり、教師の力量を高めていくこと。
とはいえ、自校では、若年層教員が多く、彼らの浅い経験の中から試行錯誤しながら
子ども達の教育に四苦八苦している現状。
経験値が物を言う学校現場では厳しいと言わざるをえません。
でも、ヒントはありました。
学校のOJTは今年の私の重点目標です。
本書から得たヒントを自分なりに解釈し、自校の実態に合わせて取り入れていけば、
学校の生産性を高めることになるかもしれません。
甚だ頼りない見通しですが、
やらないよりもやることが変化に近づくので、
今年いっぱいがんばります。
読んでくださりありがとうございました。